ソリッドは「固体状または固体」、キューブは「立方体」です。立方体の固体状の改良体を作製する工法です。
ソリッドキューブ工法は、ブロック状地盤改良工法に分類され、浅層混合処理工法に類似していますが施工深度を深くできることが特徴です。

日本建築総合試験所（GBRC）の建築技術性能証明を取得しております。（双栄基礎工業、本久、北興建設、サナースの4社）
日本建築センター（BCJ）の建設技術審査証明を双栄基礎工業が取得しております。

施工条件や施工規模によっては、有効な提案が可能です。ご相談ください。

他の「ブロック状地盤改良工法」と称する工法では、施工管理方法や未固化試料のサンプリング方法が本工法とは異なります。
特に撹拌混合度合の確認に電気比抵抗値を用いてる工法は一部で、未固化試料採取において、所定の深度毎で確実に採取している工法は稀で本工法の優れているところです。

見積資料として、
・平面図
・建物配置図
・基礎伏図
・基礎断面
・地盤データ（ボーリング柱状図）
・建物の荷重（設計地耐力・設計基準強度など）が必要です。
設計の進捗状況に応じて、概算見積として提示する場合がございます。

設計基準強度や地盤条件を教えていただき、検討させてください。

近接施工となる場合、山留めの検討が必要な場合は元請け様・設計者様と打ち合わせさせていただきます。

腐植土（有機質土）は、
・固化し難い。
・圧縮強度が小さくなる。
などセメント系固化材を用いた地盤改良工法の弱点の１つです。
本工法でも施工できない場合がありますが、層厚が薄い場合は、腐植土部分を余剰土として取り除いて施工する場合がございますので、資料などから検討させてください。

１日の施工量は、土質や現場条件によって異なります。20㎥/日の場合もあれば、100㎥/日程度施工できる場合もございます。

搬入路が狭い場合は現地調査をさせていただきます。使用する重機は、バケット容量0.45～0.7程度のバックホウを搬入いたします。重機の選定は地盤条件、現場条件を考慮して決定いたします。
（本工法は改良機と掘削機の２台で施工いたします）

現場からの搬出処分は元請け様の手配でお願いしております。
余剰土には、固化材液が混ざっていない土なので一般残土として処分可能です。
（余剰土：概ねセメント系固化材や混錬水の体積分の土量を想定しております）

固化材の投入方法は、A-TYPE、B-TYPEの２通りがございます。
A- TYPE：セメントミルクプラントでプレミックスした固化材液を、余剰土を排土した部分に投入する方法
B- TYPE：固化材と混練水を別々に余剰土を排土した部分に直接投入する方法

本工法は、支持地盤と改良体に対して、建物荷重に改良体自重を加算して検討いたします。（ラップルコンクリート工法と同じ考え方になります）一方、荷重は改良範囲に均等に分散するものとして計算を行っております。

試験施工時から撹拌混合回数に共回り防止翼（撹拌促進ブレード）を加えて実験を行い、管理値を定めております。
深層混合処理工法では、共回り防止翼を含めないことが一般的なので違和感があると思いますが開発時から統一した数え方になります。

・適用地盤
　砂質土地盤・粘性土地盤（ロームを含む）
・改良体寸法
　幅　：1ｍ以上6ｍ以下
　奥行き：1.5ｍ以上6ｍ以下
　深　さ：0.7ｍ以上6ｍ以下
　1回の施工体積の上限は50㎥
※養生期間を設けるなどして、改良体を隣接して築造することは可能
・使用固化材
　セメント系固化材
・固化材添加量
　180kg/㎥以上
・設計基準強度
　300ｋN/㎡～1500ｋN/㎡

一般に混錬水量が少ないほど改良体強度は大きくなります。施工時、撹拌混合に支障が出るほど混錬水量を少なくすると強度不足を招きますので、ご指摘のように下限値を設定する必要があると思いますが、本工法は、電気比抵抗値で撹拌混合状況を確認しておりますので、少なすぎる場合（下限値）の管理値は設定しておりません。

本工法は、施工パス毎に支持地盤（土）を目視にて判定しております。
崩壊性のある地盤や地下水位が高い地盤では支持地盤を目視で判定ができない場合がございます。
また、深度方向にＮ値が増加する地盤では、目視での判断が難しい場合もございます。
このような地盤条件では、施工前の地盤調査（ボーリングやサウンディング）で支持地盤の分布深度（改良長さ）を把握しておく必要があります。

改良長は、地盤の許容支持力度を算定した上で決定いたします。支持地盤のＮ値の下限値などは設定しておりませんが、地盤構成を考慮して、設計者と協議いたします。

ソリッドキューブ工法が取得しているＧＢＲＣの建築技術性能証明上は建物規模の制限はございません。しかし、設計基準強度の範囲は300～2000ｋＮ/㎡となっております。

「50㎥」は、１回の施工体積の上限になります。
ベタ基礎の場合は、50㎥以下で施工し、固化後に隣接部を施工いたします。この時、先に施工した範囲を確認しながら施工いたします。概ね12時間後には、隣接の施工は可能となりますが、現場で固化状況を確認して施工を進めます。

改良対象層を用いて室内配合試験によって決定いたします。
本工法の特徴から改良範囲の土をミックスして配合試験を行う場合がございます。
※掘削時の湧水量の把握も含め、試料採取時の試験掘削は大変重要となります。

砂礫層であれば問題ございません。ただし、大きな転石などバックホウで取り除けないような障害物がある場合は支障となります。

基礎コンクリートの品質にも関わりますので、設計者の判断になると思います。一般には改良体上面に不陸が生じますので、捨てコンクリートで調整いただくことが多いです。

上下２段に分割して施工する場合と砕石または捨てコンクリートで調整いただく場合がございます。
本工法は改良体の自重を考慮して支持力検討を行っています。あらためて支持力の検討を行い確認いたします。

施工済の改良体に接合して施工する場合は、施工済改良体の側面をバックホウのサイドカッターを用いて削りながら不純物を狭在することなく施工いたします。またこの施工は数日内に行いますので、それ以後の強度発現は一体となる方向に進みます。
改良体は地中で地盤に拘束されていますので、計算上も一体として扱う事に支障は無いと考えます。

極力深い方の支持層に合わせて施工しますが、困難な場合は異なる深度に平坦に密着するよう、階段状に施工する場合もあります。 改良体が支持層に水平に密着していれば特に問題無いものと考えます。

強度のバラツキを評価するために深度方向にまたは水平方向に１パスから３箇所から採取することを標準としております。改良厚さが薄い場合（1.7ｍ以下）、水平方向に改良体頭部から採取いたします。

使用するバックホーのバケットで移動可能な0.7～1.0m程度の転石は除去しながら施工ができます。
撹拌混合作業に支障が無い転石のサイズは185㎜以下となります。バケットミキサーのメッシュ幅が185㎜のため、これより大きな礫（玉石）は撹拌混合の障害となります。取り除きながら施工を進めます。

改良側面が崩壊し、施工体積が大きくなった場合、必要に応じて固化材を追加投入いたします。